サイバー攻撃の高度化に伴い、多くの企業がEPPやEDRを導入し、エンドポイントセキュリティの強化に取り組んでいます。ランサムウェア、標的型攻撃、サプライチェーン攻撃など、企業を狙う脅威は日々変化しており、端末上の不審な挙動をいち早く検知し、適切に対応することの重要性はますます高まっています。

一方で、EDRは導入すれば終わりではありません。むしろ導入後に、「アラートが多すぎて確認しきれない」「本当に危険なアラートを見落としていないか不安」「SOCから通知は来るが、判断や対応に時間がかかる」といった運用上の課題が表面化するケースも少なくありません。

EDRは強力なセキュリティ対策ですが、その効果を最大化するには、検知したアラートを正しく評価し、必要に応じて調査・封じ込め・復旧につなげる運用体制が欠かせません。限られたセキュリティ人材で日々のIT運用と並行しながら、24時間365日の監視や高度な分析を継続するのは、多くの企業にとって大きな負担です。

そこで注目されているのが、EDRの運用を専門家が支援するマネージドEDR／MDRです。本記事では、EDR導入後に起こりやすい運用課題と、運用負荷を軽減するマネージドEDRの選び方について解説します。

EDRは、端末上で発生するさまざまな挙動を可視化し、不審な動きを検知するための仕組みです。従来型のアンチウイルスでは見つけにくい攻撃の兆候を捉えられる点で、非常に有効な対策といえます。

しかし、EDRが検知するイベントのすべてが、即座に重大インシデントを意味するわけではありません。業務上必要なスクリプトの実行、社内独自ツールの動作、管理者による正規の操作なども、環境によっては不審な挙動として検知されることがあります。

その結果、セキュリティ担当者は大量のアラートを確認し、どれが本当に危険なのかを見極めなければなりません。アラートの内容を読み解き、端末情報やユーザーの操作状況を確認し、必要に応じて関係部署へヒアリングする。この一連の作業には、専門知識だけでなく、多くの時間と労力が求められます。

さらに、攻撃は平日の日中だけに発生するとは限りません。夜間や休日に侵入を試みるケースもあり、対応が遅れれば被害が拡大する可能性があります。EDRを導入していても、アラートを適切に監視・分析・対処できなければ、十分な効果を発揮することはできません。

EDR運用で特に多く聞かれる課題は、次の3つです。

アラートが多すぎて対応しきれない

最も分かりやすい課題が、アラートの多さです。
EDRは端末上のさまざまな挙動を検知するため、導入直後やチューニングが不十分な状態では、膨大なアラートが発生することがあります。

アラートが多い状態が続くと、担当者は確認作業に追われ、本来注力すべき重要なインシデントへの対応が遅れる可能性があります。また、「どうせいつもの誤検知だろう」という意識が生まれると、重大な兆候を見逃すリスクも高まります。

判断品質に不安が残る

外部SOCやMDRサービスを利用していても、「どのような基準で判断しているのか分かりにくい」「通知内容だけでは次に何をすべきか判断しづらい」と感じるケースがあります。

アラートの正誤判定や脅威度の評価がブラックボックス化してしまうと、社内にナレッジが蓄積されません。その結果、同じようなアラートが発生しても毎回外部判断に頼ることになり、自社のセキュリティ運用力が高まりにくくなります。

自社環境に合わない検知が発生する

企業ごとに、利用している業務システム、端末構成、運用ルール、定期処理は異なります。たとえば、月末月初だけ実行される処理や、特定部署だけが利用するツールなど、外部から見ただけでは正常・異常の判断が難しい動きもあります。

こうした自社固有の事情が考慮されていないと、不要なアラートが増えたり、逆に本来注目すべき挙動を見落としたりする可能性があります。EDR運用では、単に監視を始めるだけでなく、環境に合わせて検知や通知の条件を調整することが重要です。

マネージドEDRを選ぶ際に、特に重視したいのがチューニングの有無と質です。

マネージドEDRというと、「専門家が24時間365日監視してくれるサービス」というイメージを持たれがちです。もちろん、常時監視は重要な要素です。しかし、それだけでは十分ではありません。

重要なのは、自社の業務や端末環境に合わせて、検知・分析・通知・対応の方針を最適化できるかどうかです。チューニングが不十分なまま運用を開始すると、アラート過多による負荷が解消されなかったり、業務上問題のない動作が繰り返し通知されたりする可能性があります。

一方、導入時に自社環境を丁寧に確認し、段階的にポリシーを調整できるサービスであれば、業務影響を抑えながらセキュリティレベルを高めることができます。たとえば、まずはアラートとして検知し、内容を確認しながらブロックへ移行するなど、実環境に合わせた段階的な運用が可能になります。

また、チューニングは導入時だけで終わるものではありません。業務内容や利用アプリケーションは変化し、攻撃手法も日々進化します。そのため、運用開始後も定期的に検知状況を確認し、必要に応じて設定を見直す仕組みがあるかどうかが重要です。

EDR運用の負荷を減らすうえで、アラート削減は大きなテーマです。ただし、単純にアラート数を減らせばよいわけではありません。

重要なのは、不要なノイズを抑えながら、本当に対応すべき脅威を見逃さないことです。

アラートが多すぎる状態では、担当者の負担が増え、対応遅れや見落としにつながります。一方で、過度に通知を絞り込みすぎると、重大な攻撃の兆候まで見逃してしまう恐れがあります。つまり、アラート運用では「量」と「質」のバランスが求められます。

そのためには、AIや自動化による分析だけでなく、専門家による判断が重要です。機械的にアラートを分類するだけでは、企業ごとの業務背景や過去の運用経緯まで踏まえた判断は難しい場合があります。自社環境を理解したうえで、脅威度を評価し、必要なアクションを提示してくれる体制が理想です。

マネージドEDRを選定する際は、「どれだけアラートを減らせるか」だけでなく、「どのような基準で重要なアラートを選別するのか」「通知時にどこまで調査結果や推奨対応を示してくれるのか」を確認することが大切です。

では、運用負荷を軽減できるマネージドEDRを選ぶには、どのような点を確認すべきでしょうか。主なチェックポイントは以下の通りです。

導入時に環境に合わせた設計を行うか

自社の業務、端末、利用アプリケーション、既存のセキュリティ運用を踏まえて、初期設定や検知ポリシーを調整できるかを確認しましょう。導入時のヒアリングが形式的なものに留まる場合、運用開始後にアラート過多が発生する可能性があります。

24時間365日の監視体制があるか

夜間や休日の攻撃に備えるには、常時監視体制が重要です。自社だけで対応が難しい場合、専門家による24時間365日の監視は大きな価値になります。

通知内容が分かりやすいか

アラート通知を受け取っても、内容が分かりにくければ対応に時間がかかります。検知内容、影響範囲、潜在的なリスク、推奨アクションが明確に示されるかを確認しましょう。

アナリストと連携できるか

インシデント対応では、追加確認や判断の相談が必要になることがあります。通知を受けるだけでなく、アナリストとやり取りできる仕組みがあると、対応の精度とスピードを高めやすくなります。

継続的な改善支援があるか

導入後も定期的に検知状況を確認し、設定や運用を見直せるかは重要です。脅威動向や社内環境の変化に合わせて改善できるサービスであれば、長期的なセキュリティ強化につながります。

こうした課題に対する選択肢の一つが、Arctic WolfのAurora Managed Endpoint Defenseです。

Aurora Managed Endpoint Defenseは、AIを活用したエンドポイント防御・検知と、専門家による監視・調査・対応を組み合わせたマネージド型のエンドポイントセキュリティサービスです。製品単体の機能だけでなく、導入時のチューニングや、運用開始後の継続的な支援を重視している点が特徴です。

特に、EDR運用で課題になりやすいアラート対応において、SOCによるトリアージ、調査、推奨アクションの提示を受けられるため、自社担当者は重要な判断や対応に集中しやすくなります。

もちろん、マネージドEDRを選ぶ際は、自社の体制や課題に合っているかを確認することが大切です。単に機能比較をするだけでなく、「自社環境に合わせた運用ができるか」「アラート対応の負担をどこまで減らせるか」「社内にナレッジを残せるか」という観点で検討するとよいでしょう。

マネージドEDRの導入を検討する際は、実際にどのような課題を持つ企業が、どのように運用を改善したのかを確認することも有効です。

たとえば、阪和興業株式会社様では、EDR運用におけるアラート多発や対応品質への不安といった課題に対し、Aurora Managed Endpoint Defenseを導入しています。導入背景や運用改善の具体的な内容は、導入事例で詳しく紹介しています。

「EDRを導入したが、アラート対応に追われている」
「SOCやMDRを利用しているが、判断品質に不安がある」
「自社環境に合わせた運用に見直したい」

このような課題をお持ちの方は、実際の事例を参考にすることで、自社での活用イメージをより具体的に持つことができます。

EDRは、現代のエンドポイントセキュリティに欠かせない対策です。しかし、導入しただけでは十分ではありません。大量のアラートを適切に分類し、重要な脅威を見極め、必要な対応につなげるには、専門的な知見と継続的なチューニングが必要です。

マネージドEDRを選ぶ際は、24時間365日の監視体制だけでなく、自社環境に合わせたチューニング、分かりやすい通知、アナリストとの連携、継続的な改善支援があるかを確認しましょう。

EDR運用の負荷を減らしながら、セキュリティレベルを高めるためには、「検知する仕組み」と「運用する体制」の両方を見直すことが重要です。