- 日々、大量に届くなりすましメールへの個別対応が大きな負担になっていた
- 法規制やガイドラインへの対応でDMARC導入が必須になった
- DMARCによってなりすましメールの把握が容易になった
- DMARCポリシーを移行していくことで法規制などへの対応にめどが立った
- 自社のドメインを用いたメールの送信状況を可視化でき、人の目で判別しづらい類似ドメインも容易に把握できる
- 最新の不正メール動向の情報や、運用における懸念の解消など、サポートの品質が高く充実している
3つの手口のなりすましメールの対応が限界を迎える
フィッシングメールやマルウェアメールなど不正なメールの多くが、なりすましの手法を使用している。主な手口は、Fromフィールドの差出人名が正規の名前ではあるものの実際のメールアドレスが攻撃者のものである「表示（Display Name）詐欺」、意図的に文字を変えて正規のドメインに誤認させる「タイポスクワッティング（類似ドメイン）」、目に見えるFromフィールドを正規のものに見せかける「ドメインのなりすまし」の大きく3種類に分けられる。
信頼性、可視化、サポート体制など5つのポイントを加味しプルーフポイントを採用
続きは、導入事例PDFをダウンロードしてご確認ください。
DMARCのポリシーを「Quarantine」→「Reject」へと段階的に移行
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株式会社 資生堂
〒104-0061 東京都中央区銀座7-5-5
創 業：1872年（明治5年）
資本金：645憶円（2023年12月現在）
連結売上高：10,674億円（2022年度）
従業員数：33,414名（2022年12月31日現在）
お客様担当者
株式会社 資生堂
情報セキュリティ部長 (CISO)
斉藤 宗一郎 氏
※所属・役職などは取材当時のものです
関連製品
Proofpoint
90%以上の標的型攻撃は電子メールから始まると言われています。電子メールがグローバル規模に普及しているため、攻撃者はこの媒体を悪用して目的を果たそうとします。ターゲットに対して巧みにURLや添付ファイルの実行を促します。攻撃を成功させるために、従来型のゲートウェイセキュリティ製品の特長を熟知していて、その弱点を狙って攻撃を仕掛けます。Proofpointソリューションは最新のテクノロジーを駆使して電子メールに潜んでいる脅威を除去します。
本件についてお問い合わせ
テクマトリックス株式会社
東京本社
ネットワークセキュリティ事業部
第3営業部
セキュリティプロダクツ営業1課
03-4405-7814
メールでのお問い合わせ / pfpt-info@techmatrix.co.jp
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